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地域完結型クリニカルパスが豊中市・吹田市にてモデル事業開始

大阪府の豊中市、吹田市などでつくる「豊能二次医療圏」の２５病院がつくる「回復期リハビリテーション病院連絡会」が実施する。この医療圏は国立循環器病センターや大阪大学付属病院など、脳卒中患者を多く診る救急医療機関を抱える。

　脳の血管が血の塊で詰まる脳梗塞（こうそく）や脳出血などの脳卒中を発症した患者は、まず救急医療機関で専門的な治療を受ける。さらに、手足などにマヒが残れば回復期のリハビリ病院に転院し、退院後は自宅から内科医などのかかりつけ医に通うケースが多い。症状の悪化などがなければ、救急医療機関に定期的に通いにくいのが実情だ。

　今回の事業では、まず救急医療機関の主治医が「地域連携クリティカルパス」という共通の用紙に、患者の合併症や既往歴、リハビリの内容などを記載し、転院先に渡す。同時に、患者にも「脳卒中ノート」を渡す。

　脳卒中ノートには、かかりつけ医などが診察のたびに治療の経過を記入していくほか、患者自身も日常生活の様子などを記入する。患者はこのノートを持ち歩き、定期的に救急医療機関で再発の兆候がないか検査を受けたり、リハビリ病院で、マヒの程度が強まっていないかどうかを確認したりする。

　同連絡会が昨年、自宅に戻った患者６８人を訪問調査したところ、７割が「身の回りの動作を自分でできる」程度に回復していた。一方で、８割近くが「生活の質はよくない」と回答しており、専門医によるケアが受けにくいことへの不安を訴えていた。